【セミナー】第6回「『チーム 新・湯治』セミナー ~現代人の生活に”寄り添う温泉”とは~」(8/26開催、8/17締切・オンライン) 中国環境パートナーシップオフィス(EPOちゅうごく)

【セミナー】第6回「『チーム 新・湯治』セミナー ~現代人の生活に”寄り添う温泉”とは~」(8/26開催、8/17締切・オンライン)

環境省では、現代のライフスタイルにあった温泉地での滞在方法を「新・湯治」と位置づけ、この趣旨に賛同いただける方を「チーム 新・湯治」としてネットワーク化する取組を行っています。チーム員間の情報交換等を通じ、自治体、団体、企業など、多種多様な連携が生まれ、温泉地において新しい取組が展開されることを期待しています。
今般、チーム活動として、第6回目のセミナーを、「現代人の生活に”寄り添う温泉”とは」として開催いたします。なお、本セミナーは新型コロナウイルスの感染予防のため、オンライン配信形式で開催します。

【背景・目的】
平成29年7月に自然等の地域資源を活かした温泉地の活性化に関する有識者会議において、現代のライフスタイルにあった温泉地での過ごし方が「新・湯治」として提案されました(「新・湯治の推進 -温泉地の活性化に向けて」http://www.env.go.jp/nature/onsen/spa/index.html)。「新・湯治」は、温泉入浴に加え、周辺の歴史・文化、食などを活かした多様なプログラムを楽しみ、また、地域の人々とのふれあい等を通じて、温泉地で心身ともにリフレッシュすることと、温泉地を多くの人が訪れることで、温泉地のにぎわいを生み出していくことを目指しています。

環境省では「新・湯治」の推進の一環として、この趣旨に賛同頂ける方を「チーム 新・湯治」としてネットワーク化し、チーム員間の情報共有、意見交換を通じて温泉地でのこれまでになかった新しい取組の展開を促しています。

本セミナーは、チームの活動の一つであり、今回は「現代人の生活に”寄り添う温泉”とは」として実施いたします。

【開催日時】
令和2年8月26日(水)14:00~17:00

【開催形式】
オンライン配信
配信方法はYouTube Liveを予定しています。
(オンライン会議システムを利用したセミナーの様子をリアルタイムで配信)

【対象者】
(1)「チーム 新・湯治」 チーム員(構成員含む)
(2)「チーム 新・湯治」への参加を検討している団体

「チーム 新・湯治」チーム員募集について
参加費は無料です。
申込用紙に必要事項を記載の上、原則として下記宛先までメールにて御提出ください。なお、参加規約、申込用紙、パンフレット等は下記URLを御参照ください。

●チーム 新・湯治への参加方法
http://www.env.go.jp/nature/onsen/spa/spa_team.html

●チーム員名簿(令和2年6月30日現在)
http://www.env.go.jp/nature/onsen/pdf/list_200630.pdf

●申込先:環境省自然環境局自然環境整備課温泉地保護利用推進室
メール:onsen@env.go.jp
TEL:03-3581-3351 FAX:03-3595-0029

【開催概要】
(1)開会挨拶
(2)セミナーの趣旨説明、講師紹介
(3)「温泉地を舞台に、自分らしい生き方を支援する」
  講師:伊藤崇 氏(株式会社リヴァ 代表取締役)
(4)「日常生活における健康と温泉地での健康プログラムを結び付ける」(仮)
  講師:阿瀬宏太 氏(株式会社5-RELAX(ゴリラックス))
(5)「都会で働く現代人の知的リフレッシュにも応える温泉地のあり方〜Withコロナ時代を見据えて」(仮)
  講師:田原祐子 氏(株式会社ベーシック 代表取締役)
(6)意見交換
(7)閉会挨拶

【申込期限】
2020年8月19日(水)17時まで

【申込方法】
以下のURLに掲載されている参加フォームよりお申込みください。
事前申込なしのご参加はご遠慮ください。【こちらをクリック】
https://www.jtb.or.jp/research/network/area/shintouji-seminar-6/

*取材希望の方も、上記URLを参照の上、お申込みください。
*本セミナーは公開で実施します。

【問い合わせ先】
<本件受託者(事務局)>
公益財団法人日本交通公社 チーム新・湯治係
担当:後藤・安谷
TEL:03-5770-8440
FAX:03-5770-8359
E-mail: shintoji-seminar@jtb.or.jp

【連絡先】
環境省自然環境局自然環境整備課温泉地保護利用推進室
代表 03-3581-3351
直通 03-5521-8280

【詳細・リンク】
http://www.env.go.jp/press/108244.html

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