【イベント】ESD推進ネットワーク全国フォーラム2021:ESD for 2030のキックオフ~脱炭素社会づくりに向けたESD推進ネットワークの役割~(12/11開催・オンライン) 中国環境パートナーシップオフィス(EPOちゅうごく)

【イベント】ESD推進ネットワーク全国フォーラム2021:ESD for 2030のキックオフ~脱炭素社会づくりに向けたESD推進ネットワークの役割~(12/11開催・オンライン)

環境省及び文部科学省は、持続可能な開発のための教育(ESD)を全国各地で推進するため、オープンネットワーク「ESD推進ネットワーク」を共同で運営しています。
全国フォーラムは、ESDに関心のある方々が集い、ESDに関する最新の国内外の動向、ESD推進ネットワーク形成の状況を共有するとともに、全国各地の実践事例を学び合うもので、ESD活動の更なる普及とより一層の活動推進を目的に開催します。

【日 時】
令和3年12月11日(土)9:30~16:30

【場 所】
オンライン開催
(お申し込みいただいた方にZoomの視聴用URLをお知らせします。)

【プログラム】(予定)
※プログラム内容は変更となる可能性がございます。最新の情報は、下記7.のウェブサイトを御覧ください。
9:30 開会挨拶 (文部科学省、環境省)
9:45 セッション1 基調報告(文部科学省、環境省)
・テーマ:国内外のESD推進の動向とESD推進ネットワークの役割
10:30 セッション2 パネルディスカッション
・テーマ:脱炭素時代に求められるESD推進ネットワークの姿とは
[パネリスト]
・飯田 貴也(NPO法人新宿環境活動ネット 代表理事)
・白井 信雄(山陽学園大学地域マネジメント学部 教授)
・進藤 由美(公益財団法人ユネスコ・アジア文化センター国際交流部/総務部部長)
・服部乃利子(静岡県地球温暖化防止活動推進センター センター次長)
他登壇者 調整中
[モデレーター]
・佐藤 真久(東京都市大学大学院環境情報学研究科 教授)

12:30 休憩(ポスターセッション)
13:30 セッション3 分科会-「ESD for 2030学び合いプロジェクト」の挑戦-
① 脱炭素社会づくりとESD~気候変動教育と、拠点の学び合い~(北海道、近畿)
[進 行]
・久保田 学 (北海道地方ESD活動支援センター)
・中澤 敦子 (近畿地方ESD活動支援センター)
[パネリスト]
・高橋 敬子 (立教大学ESD研究所 特任研究員)
・福岡真理子 (一般社団法人あきた地球環境会議 理事・事務局長)
・吉田 美和 (京都市立紫明小学校 教諭)
・南 哲朗 (奈良町資料館 館長)
[コーディネーター]
・中澤 静男 (奈良教育大学 准教授)
② SDGsを活用した教育×地域のチャレンジ(東北、中国、九州)
[事例報告]
・内藤 惠子 (公益社団法人仙台ユネスコ協会 副会長)
・角 俊一 (島根県環境生活部環境政策課 企画員)
・岡 裕二 (熊本市立城南中学校 地域コーディネーター)
[コメンテーター]
・見上 一幸 (東北地方ESD活動支援センター企画運営委員長)
[コーディネーター]
・鈴木美紀子 (東北地方ESD活動支援センター)
③ 地域に根ざした多様なSDGs人材育成(関東、中部、四国)
[進 行]
・島田 幸子 (関東地方ESD活動支援センター)
[パネリスト]
・建元 喜寿 (筑波大学附属坂戸高等学校 教諭)
・水上 聡子 (アルマス・バイオコスモス研究所 代表)
・松浦 英人 (一般社団法人そらの郷 課長)
[コーディネーター]
・堺 勇人 (一般社団法人環境市民プラットフォームとやま 事務局長)

15:20 休憩
15:30 セッション4
全体総括「2030年に向けてESD推進ネットワークが取り組みたいこと」
[進 行]
・広石 拓司 (株式会社エンパブリック 代表取締役)
[コメンテーター]
・及川 幸彦 (東京大学大学院教育学研究科附属海洋教育センター主幹研究員)
他登壇者 調整中
16:30 閉会挨拶(環境省)

【参加費】
無料

【申込方法】
以下の申込みフォームからお申し込みください。
>参加申込みはこちら:https://forms.gle/ECCrMMArrEFzJHDa7

ESD推進ネットワーク全国フォーラム2021の案内サイト
https://esdcenter.jp/hottopics/zenkoku-forum2021/

【問い合わせ先】
ESD活動支援センター
TEL:03-6427-9112
E-mail:contact@esdcenter.jp

【連絡先】
環境省大臣官房総合政策課環境教育推進室
代表 03-3581-3351
直通 03-5521-8231

【詳細・リンク】
http://www.env.go.jp/press/110182.html

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